理学療法士の資格についてまとめてみた

理学療法士とは？

理学療法士とは、ケガや病気などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、座る、立つ、歩くなどの人が日常生活を過ごす上で基本となる動作の回復をサポートします。運動療法や物理療法（電気刺激、マッサージ、温熱）などを用いて、支援するリハビリ系の専門職です。治療や支援の内容については、理学療法士が対象者ひとりひとりの身体能力や生活環境等を十分に評価し、それぞれの目標に向けて適切なプログラムを作成します。理学療法士は「動作の専門家」です。寝返る、起き上がる、立ち上がる、歩くなどの日常生活を行う上で基本となる動作の改善を目指します。関節可動域の拡大、筋力強化、麻痺の回復、痛みの軽減など運動機能に直接働きかける治療法から、動作練習、歩行練習などの能力向上を目指す治療法まで多岐に渡ります。理学療法士は国家資格であり、免許を持った人でなければ名乗ることができません。理学療法士は主に病院、クリニック、介護保険関連施設等で働いています。中には専門性を生かし、プロスポーツのチームに所属したり、パーソナルトレーナーとしてスポーツクラブで活躍している方も多数います。また、理学療法士はPhysical Therapist（PT）とも呼ばれます。

資格取得までの流れ

理学療法士になるためには、まず国家資格を取得することが必要です。国家資格とは、国が法律で定め、国や地方自治体などが認定する資格のことをいいます。理学療法士の場合は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづき、厚生労働大臣が免許を与えます。

国家試験を受験するためには？

理学療法士の国家試験を受験するためには、養成校で3年以上学び、必要な知識と技術を身につけます。養成校には4年制大学、短期大学（3年制）、専門学校（3年制、4年制）、特別支援学校（視覚障害者が対象）があります。すでに作業療法士の資格を持っている人は、一部のカリキュラムが免除されるため、受験までの負担が軽減されます。また、外国の養成校を卒業した方、外国で理学療法士の免許を取得した人は、所定の手続きをして厚生労働大臣の認定を受ければ、新たに養成校に入る必要がない場合や不足した単位のみ取得すれば良い場合もあります。

資格取得にかかる費用

▶︎大学の場合
私立大学：4年間で560～640万円程度（年間140～160万円程度）
私立短大：3年間で360～510万円程度（年間120～170万円程度）
国立大学：4年間で250万円程度（年間50～60万円程度）

・大学を選ぶメリット
大学では、一般科目と理学療法士になるための専門科目の両方を学びます。すなわち、専門学校に比べて多くの事を学べるということです。やや学費は高いものの、授業を選択できることで、幅広い知識を手に入れることができます。授業も好きなように組めるので、アルバイトや私生活と両立でき、自由度が高いといえます。また、大学の方が施設は充実している傾向にあります。国から補助を受けられる大学などでは、最先端のリハビリ技術に触れることができます。大学よっては、海外研修を取り入れているところもあり、貴重な経験ができるのも魅力的なメリットかと思います。

▶︎専門学校の場合
昼間部（3年間）：3年間で360～420万円程度 （年間120〜140万円程度）
夜間部（4年間）：4年間で360～440万円程度（年間90〜110万円程度）
※夜間部の場合は社会人支援金制度あり

・専門学校を選ぶメリット
専門学校は、一般的に大学よりも安い学費で通うことができます。専門学校は国家資格を取得することと、実際に働くための知識や技術を習得することが目的です。すなわち、短期間で実務経験を学べ、スムーズに就職することができます。そのためにも、実践的な学習内容が多く、就職のためのサポートや国家資格のための対策も充実しています。また、専門学校には同じ志を持った人間が集まります。卒業後の仲間作りや将来的な人脈作りにも適しています。そして、夜間部を設けているのは専門学校のみです。日中は仕事をしつつ、理学療法士を目指す方は専門学校を選ぶと良いでしょう。また、夜間部の場合は昼間部に比べて学費が安く設定されています。社会人としてのキャリアアップや転職の準備のために入学される場合は、特別支援金など援助を得られる点もメリットの1つです。

・昼間部の学校の年齢層は、10代後半～20代前半が多いようです。夜間部の学校は社会に出ている方がほとんどで、40代の学生がいるのも夜間学校の特徴です。また、昼間部の授業時間は9時～16時半の6時間程度で、夜間部は18時～21時半の3時間程度と、時間的な差も昼間部と夜間部の大きな違いといえます。

就職先

理学療法士には、医療介護分野で、さまざまな活躍の場があります。2018年時点の日本理学療法士協会の調査によると、理学療法士が勤務している職場の割合は、医療施設（病院・クリニック）が6割、介護施設(介護老人保健施設、介護老人福祉施設など)が2割、その他が2割となっています。最近では、理学療法の対象となる患者のみならず、運動機能低下が予想される高齢者、メタボリックシンドロームの予防、スポーツのパフォーマンスアップなど健常者のサポートをする機会も増えています。高度な専門性を活かし、さまざまな場所で活躍できるのが理学療法士なのです。

作業療法士との違い

理学療法士と混同されがちな職業として、作業療法士という資格があります。作業療法士は、ひとりひとり患者に合わせて、「工作をする」「手芸をする」などの作業をしたり、「顔を洗う」「食事をする」などの日常生活を送る上で必要不可欠な動作の練習を行います。また、日常生活の動作の練習では、食事やトイレ、家事、コミュニケーション、仕事に必要な動作などを行っています。理学療法士が「運動機能の回復」を行い、作業療法士が「日常生活のための回復」を行うという違いがあります。お互いの専門職が協力し合いながら、患者の必要なリハビリが行われています。

理学療法士を取得するメリット

日本の65歳以上の高齢者数は、2025年には3500万人を超えると言われています。将来的にも、国の医療や介護の需要がさらに増えることは間違いありません。しかし、最近は理学療法士の養成校は増加し、資格保持者が増えてきたことも事実です。理学療法士の持つリハビリの知識や高い技術は、医療現場や介護施設からのニーズが高く、特に高齢者が増える日本では必ず需要があります。また、国家資格はスポーツクラブなど、働く場所を変えるだけで非常に強みになります。理学療法士は、病気やケガで困っている人を支援することが主な仕事です。そして、トレーナーはダイエットやスポーツパフォーマンスの向上など、高みを目指す方のサポーターです。将来的に両方を取得し、ハイブリットな人材を目指すのも1つかもしれません。

理学療法士よりも簡単に取得できるパーソナルトレーナーの資格

NSCAやNESTAなどパーソナルトレーナー向けの資格を取得するには独学かスクールに通うか、2つの選択肢があります。機能解剖学や運動生理学などの基本知識があれば独学でも合格は目指せる範囲だと思いますが、基本知識に自信のない方は、スクールへ通うことをオススメします。また、スクールに通うことで、基本的な知識はもちろん、実践的な実技（トレーニング指導）を習得できたり、就職支援が受けられたり、卒業生のコミュニティができたりと資格取得以外のメリットがとても多いため、独学の人よりも何かと有利です。

個別指導であれば、最短2ヶ月で取得することもできます。最近では多くのスクールがあり選定が難しいため、ここでは厳選したオススメのスクールを幾つかご紹介します。個別指導なのか集団授業なのか、オンラインに対応しているのか、講師はどんな人なのかなどご自身に合ったスクールを探して、まずは資料請求をしてみてはいかがでしょうか？

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